耐震ベット 防災シェルター 助成金　ウッドラック　新光産業株式会社

東海・南海の大地震はいつ発生しても不思議ではないと言われており、今後30年での発生率は70％以上とも予測されています。
30年で70％といわれてもピンと来ないかもしれませんが、地震以外の災害に遭遇する確率は
「交通事故による死亡」が約0.2％、「交通事故で負傷」が約20％、「火災で負傷する」が約2％です。
そう考えるとこの確率がいかに高く、明日にでも起こってもおかしくないことがよく解ります。

右の地図は内閣府ホームページ-全国地震動予測地図-です。
今後30年以内に発生する地震の震度を予測したもので、緑から赤の地域ほど、揺れの大きな地震が発生する可能性を示しています。
この地図でも解るように、南関東から南海にかけて大きな地震が発生する可能性が高いと予測されています。
明日にも遭遇するかもしれない大地震にどう準備すれば良いのでしょうか？

あの大きな被害を出した阪神淡路大震災では、死傷者の約90％以上の死因が家具や家屋の倒壊による窒息死・圧迫死でした。
また負傷者の90％以上も、家具の転倒や、家屋の倒壊によるものでした。

震度5以上の地震になると歩行が困難になり、突然の地震に逃げることもままなりません。
眠っている時に大きな地震が来たら？
家具が倒れて挟まれたら？
家屋が倒壊してしまったら？
心配はつきません。

昭和56年以前に建てられた木造住宅は耐震強度に不安があり、大震災の際は家屋の倒壊等大きな被害が予想されます。 早急な耐震対策が必要です。

阪神大震災が起こった時に、昭和56年以前に建てられた建物に被害が多かったことから、昭和56年以前の旧耐震基準による木造住宅は耐震強度に不安があります。
昭和56年6月に建築基準法が改正されて、耐震基準が強化されましたので、昭和56年5月以前に建築の住宅にお住まいの方は、耐震診断を受けられることをおすすめします。 各市町村の登録を受けている耐震診断士による建物の耐震診断が受けられます。

【１】住宅の現地調査
  「基礎のひび割れ調査」「軒裏状況調査」「床下状況調査」「接合部の状況」
【２】耐震診断ソフトによる上部構造評点の算出
  上部構造評点＝保有耐力（住宅が保有している力）÷必要耐力（大地震に耐えるのに必要な力）
※参考：新潟市建築部建築行政課発行　「安心政令市にいがた　すまいの地震対策　〜超高齢社会に備えて〜」

●東京都では、ウッドラックが「安価で信頼できる木造住宅の耐震改修工法・装置」として選定されました。
●新潟県長岡市では、耐震ベッド・耐震シェルターの設置に際し市町村から助成制度があります。
※市町村によって設置条件が異なる場合があります。各市町村へご確認ください。